住宅を購入してからは、返済すべき住宅ローンのほかにも、維持費がかかります。
ですので、マイホームを購入する前に、あらかじめ維持費にかかるコストを試算しておくことは、安心するためにも重要です。
まず、マイホームの維持費の相場や一戸建てとマンションの維持費の比較、を見ていきましょう。
一戸建て購入後にかかる維持費の種類
住宅を所有する際にかかる費用には、いくつかの項目があります。
固定資産税は、土地や建物の所有者が支払う税金であり、その土地や建物の評価額に基づいて算出されます。
都市計画税は、市街化区域内に土地や家屋を所有する人に課される税金であり、地域によってはこの税金が免除される場合もあります。
修繕費は、住宅のメンテナンスや修理にかかる費用です。
修繕費は、行われる工事の内容や頻度によって金額が異なるため、住宅の性能や状態によって支出額が変動することがあります。
火災保険料は、火災や自然災害による損害をカバーする保険料です。
地震保険料は、地震による被害をカバーする保険料です。
これらの保険料は、住宅の価値や立地条件、保険内容によって異なります。
また、庭や建物周辺の光熱費も維持費の一部として考えられます。
この費用は、電気やガス、水道などの利用料金を含みます。
以上のように、維持費には様々な要素が含まれており、住宅の規模や状態、所在地や保険内容によって異なる費用がかかる場合があります。
これらの要素を考慮して、日々の生活や予算に合わせて適切な維持費を計算する必要があります。
維持費の相場は？
一戸建ての維持費には、固定資産税と都市計画税などが含まれています。
固定資産税は、不動産の評価額に基づいて計算されます。
一般的には、土地と建物の評価額が合算され、その合計額に対して税率が適用されます。
評価額は地域や不動産の状態によって異なりますが、一般的には土地の評価額が建物の評価額よりも高くなる傾向があります。
都市計画税は、地域の都市計画に基づいて課税される税金です。
具体的な計算式は、固定資産税の評価額に地方自治体が設定した税率を乗じることで求められます。
税率は地方自治体によって異なるため、地域によって都市計画税の金額も異なることになります。
具体的な計算例を挙げると、例えば新築3年以内の一戸建てがあります。
この場合、固定資産税の評価額は、土地と建物の合計の評価額から差し引かれる減価償却額を除いた金額が基準になります。
そして、その評価額に固定資産税の税率が乗じられ、年間の固定資産税の金額が求められます。
また、都市計画税の計算も同様に行われますが、詳細な税率は地域によって異なるため、具体的な金額まではお伝えできません。
以上が、維持費の項目である固定資産税と都市計画税に関する説明でした。
一戸建てを購入される際には、これらの維持費について事前に把握しておくことが重要です。
修繕費・各種保険料の目安は？
修繕費には、修繕の内容や回数に応じて相場が異なります。
一戸建ての場合、通常は修繕費の総額が600万円から800万円程度かかると言われています。
入居後の5年目から、住宅の設備点検などが行われ、10年目以降にはフローリングの部分補修や塗装・外装工事、設備の交換などが必要になってきます。
一方、火災保険料や地震保険料については、保険会社によって料金設定が異なりますが、5年契約の場合、年間保険料として10万円程度かかると考えておくと良いでしょう。
マイホームの維持費は、建物の構造や立地によっても金額が異なるため、先ほどの金額はあくまで目安となります。
また、固定資産税や都市計画税も建物の築年数に応じて金額が変動します。
さらに、修繕費に関しても物件の状態によって費用に差が生じます。
一戸建てとマンションでは、マイホームの維持費はどれくらい違う？
マンションには、一戸建てにはないさまざまな維持費がかかることが一般的です。
これには、修繕積立金や管理費、駐車場代などが含まれます。
ただし、維持費の額は、建物の構造や立地によって異なります。
国土交通省が公表している「マンション総合調査結果（2018年度）」によると、東京圏のマンションの管理費平均は月額1万2,275円であり、修繕積立金の平均は月額1万4,745円です。
つまり、一ヶ月で2万7,020円、年間で32万4,240円の維持費が発生しています。
ただし、マンションの管理費や修繕積立金は、共用部分の管理や修繕に充てられるものです。
これには、一戸建てでいう外壁や屋根に相当する部分などが含まれます。
一方で、住戸内の水回りや壁、床などの修繕費用は、別途負担する必要があります。
そのため、これらの費用を見積もると、さらに維持費は増加することになります。
マイホーム（一戸建て）の維持費で後悔しがちなポイントは？
一般的に、マイホームの購入において、住宅購入費に意識が集中しがちですが、実際に入居後には維持費もかかることがあり、後悔することも少なくありません。
特に、以下のようなポイントで維持費について後悔しやすいケースがあります。
まずひとつ目は、定期的なメンテナンスを怠ってしまって、修繕費が高くなってしまうことです。
マイホームは定期的な点検や修繕を行うことで、長期的な悪影響を防ぐことができますが、メンテナンスを怠ってしまうと、劣化が進み、修繕費が高額になる可能性があります。
特に、外壁の塗装などは、劣化が進行すると費用が100万円以上かかることもあるので注意が必要です。
もうひとつは、マイホームが広くなると光熱費もその分高くなることです。
一戸建てが広いほど、電気代などの光熱費も増える傾向があります。
ただし、太陽光発電や省エネ性能を有する住宅を選ぶことで、光熱費を比較的抑えることができます。
ただし、マンションと比べると、一戸建ての光熱費は高い傾向にあることも注意が必要です。
さらに、一戸建ての場合、駅から少し離れた場所に立地していることが多いため、車を購入することも考えるかもしれません。
ただし、車の維持費についても計算しておかなければならず、これを忘れてしまうと負担に感じてしまうこともあります。
つまり、マイホームの維持費として車の維持費も考慮する必要があります。
以上が、マイホームの維持費で後悔しやすいポイントの一部です。
住宅を購入する際には、入居後にかかる維持費もしっかりと計画し、将来的な負担を見越しておくことが重要です。
維持費を抑えるためにできることは？
最後に、マイホームの維持費を抑えるためのポイントについて詳しく説明いたします。
まず、固定資産税と都市計画税についてですが、特例期間が終了すると通常の評価額になります。
しかし、年数が経つと建物の評価額が下がり、それに伴って納める税金も安くなります。
次に、各種保険料についてですが、保険料の安いプランを選ぶことや複数の保険会社を比較するなど工夫をすることで費用を抑えることができます。
修繕費を抑えるためには、住まいを建てる段階で次の点を意識することがおすすめです。
まず、修繕費のかかりやすい外壁などには耐久性の高い素材を使うことです。
また、光熱費を抑えるために省エネ性能の高い住宅を検討することも重要です。
さらに、定期的なマイホーム点検を行うことも大切です。
ハウスメーカー選びの際には、入居後のアフターサービスが手厚い会社を選ぶこともおすすめです。
建物の劣化に関する兆候が少しでも見られた段階で早めにメンテナンスを行うことで、自分たちの住まいを大切に保ち続けることができます。
まとめ
住宅を購入した後には、さまざまな維持費が発生します。
具体的には、固定資産税や都市計画税、修繕費、火災保険料、地震保険料、庭や建物周辺の光熱費などがあります。
まず、固定資産税や都市計画税などの税金については、物件情報を基にシミュレーションを行い、事前に計画を立てることが重要です。
これらの税金は家の所有者に課せられるものであり、所有する土地や建物の価値に基づいて算出されます。
修繕費については、耐久性のある素材を選ぶことや、定期的なメンテナンスを行うことで費用を抑えることができます。
例えば、屋根や外壁には長持ちする素材を使用したり、定期的に塗装を行ったりすることで、その後の修繕費を減らすことができます。
火災保険料と地震保険料は、万が一の災害に備えた保険料です。
これらの保険料は、住宅を保護するために必要なものであり、万一の被害が発生した場合に備えて支払うことが重要です。
また、庭や建物周辺の光熱費も考慮しなければなりません。
これには、庭の照明や水道、建物の電気やガスの使用などが含まれます。
これらの費用は、家の使用状況や季節によって異なりますので、計画を立てる際にはこれらの要素も考慮する必要があります。
維持費は家を所有する上で避けては通れないものです。
計画を立てる際には、各種税金や保険料を含めた総合的な資金計画を立てることが重要です。
また、修繕費の抑え方や光熱費の管理方法なども考えておくと、経済的な負担を軽減することができるでしょう。
